安心・安定の資産形成。

数ある投資商材の中から、不動産投資が選ばれるのには理由があります。
リスクやメリットを理解した上で投資を始めること、そして成功させるために、
当社がお客様一人ひとりに最適なご提案をさせていただきます。

選ばれる4つの理由

自己資金を最小限に始められます

投資のほとんどは自己資金を準備してから始める必要があります。
しかし、不動産投資は少ない投資額（自己資金・頭金）からのスタートでも、融資を得ることで物件を購入することが可能。
個人が融資を得て投資活動を行うことはほかの投資では難しく、レバレッジを効かせ大きなリターンを得られることが、
不動産投資の魅力の１つといえるでしょう。

レバレッジとは？

少ない自己資金で大きな額を取引することいわゆるテコの原理をさします。

たとえば 1000万円の物件を購入する際、自己資金が少額しかない場合でも、融資を得ることで元手を増やし、収益をあげることも可能。全額自己資金で始める場合と比較しても、高い投資効率を期待できます。

レバレッジ効果グラフ

条件例物件価格：1,000万円　物件利回り：5％　借入金利：3％

現金購入の場合 ローンの場合
投資額（物件価格） 1,000万円 1,000万円
自己資金 1,000万円 200万円
ローン（借入金） 0万円 800万円
投資額（物件価格） 50万円 50万円
支払金利 0万円 24万円
手取収益 50万円 26万円
利回り 5% 13%

投資利回り　2.6倍

大きな節税効果が得られます

毎月いくら税金として所得から引かれているかご存知ですか？
会社員の方ですと所得税・住民税が給与所得から天引きされていますが、不動産投資によってこれを節税することが可能です。
投資による家賃収入は実際の所得が黒字であったとしても、減価償却費やローン金利、このほか必要経費を 確定申告時に計上することで、課税対象額を下げることができ、節税につなげられるのです。

老後の保証・私的年金効果

少子高齢社会となり年金制度の崩壊が心配される昨今、寿命の延びと相反し今後も公的年金は減額が予想されています。
不動産投資なら、ほかの私的年金と比べ、現役時代の負担なく私的年金の準備ができます。
また、相続税対策の手段としても投資用物件の購入は有効的です。

老後生活の比較

ローン返済中は家賃収入を返済に充て、
老後は家賃収入をそのまま手元に残す。

ゆとりある老後生活には約35万/月が必要と言われますが、公的年金だけでは最低限必要とされる生活費・約25万/月にさえ届きません。
完済後は、物件を売却し、まとまった金額を残すことも可能。

老後生活費比較グラフ

万が一のときの生命保険効果

家族がいるオーナー様にとって、投資用物件を現金ではなくローン購入する大きなメリットは、団体信用生命保険への加入。
ローン返済中に万が一の事態（死亡または高度障害）となった場合は、保険適用によりその後の返済が免除されることに。
もしものとき、ご家族に実物資産（物件）とその後の家賃収入を遺せるのです。

住宅ローン返済モデルグラフ